本稿は『Escape From the Strait of Hormuz...Sort of! | IRGC attack on Three Ships | Dark Fleet Ships Sorti』（https://www.youtube.com/watch?v=G8eP2Oqps24）の内容と各種補足報告から再構成した資料です。
4月18日版「船舶関連の最新情報」では、ペルシャ湾からホルムズ海峡を巡る史上最も狂った大脱出劇が展開されました。ホストのサル・マグリアニアーノは、昨日ミシガン大学からの帰国中にこの騒動に巻き込まれ、「これまでで最もバットシット・クレイジーなエピソード」と断言しています。
4月18日11時19分現在のホルムズ海峡スナップショットでは、国際交通分離方式が黄色で表示され、北側が入港レーン、南側が出港レーンとなっています。イランは自国領海を「危険区域」と宣言し、機雷をほのめかして独自の有料レーンを設定。入港はキシャム島とラリック島の間、出港はラリック島南側を通るよう強制し、事実上の通行料ブースを運営しています。一方で国連海洋法条約によりトランジット・パッセージ権が認められており、クウェート・バーレーン・UAEなどペルシャ湾諸国へのアクセスは保障されています。
4月17日、イラン外務大臣とトランプ大統領が「ホルムズ海峡は停戦期間中完全に開放」と宣言し、船舶の大移動が始まりました。しかし午後には船舶業界が「リスクは残存」と反発。イラン革命防衛隊（IRGC）は通過に事前調整を義務付け、資金凍結解除などの条件を提示。そして18日朝、イラン海軍は再び「海峡閉鎖」を通告、二隻が銃撃を受けたとの報告が相次ぎました。
最初の脱出挑戦者はクルーズ船「セレスティアル・ディスカバリー」（船歴：23年）。続いてUAEオマーン国境の錨地と巨大タンカー群から緑の貨物船・赤いタンカーが一斉に海峡を目指しました。しかし多くの船が途中で停止・回頭。CMA CGMの大型コンテナ船も動けず待機状態となりました。
先陣を切ったのはパナマ船籍のプロダクトタンカー「トーリン」（船歴：21年）、アンゴラ船籍LPGタンカー「ガーディアン」（船歴：31年・闇の艦隊）、ガーナ船籍LPGタンカー「レイン」（船歴：25年・闇の艦隊）など、制裁歴のある船舶群でした。一方、入港中のパナマ船籍ばら積み船「マチカ4」（船歴：29年）は国際ルートを堂々と使用してペルシャ湾へ向かいました。また出港中のインド船籍VLCC「サンマー・ヘラルド」（船歴：19年）が攻撃を受けました。
0920 UTC頃、インド船籍VLCC「サンマー・ヘラルド」（船歴：19年）が2隻のIRGC砲艇に無警告で接近・発砲されました。英国海事貿易事務所が報告し、タンカートラッカー社のサミール・マダニがXに公開したVHF通信では「You gave me clearance to go. You are firing now. Let me turn back.」という船長の絶叫が記録されています。船は即座に回頭し西へ退避しました。
サンマー・ヘラルド攻撃からわずか2時間後、CMA CGM系コンテナ船が未知の投射物によりコンテナ損傷を受けました。さらに12:08 UTCにはクルーズ船（セレスティアル・ジャーニー、マインド・シフト4・5など）が「近接飛沫」を目撃。4隻のクルーズ船は辛うじて南行脱出に成功しましたが、他のコンテナ船・タンカーは次々と回頭を余儀なくされました。
4月18日15:25 UTC現在のMarine Traffic画像は完全に混乱状態。伝統的な保険付き船舶はほとんど出られず、闇の艦隊タンカーが主に脱出に成功しました。ホストは「これは完全に狂った内容。ボブ・エル・マンデブに代わる新フレーズは『ホルムズ海峡バッチ・クレイジー』だ」と締めくくり、チャンネル登録・ベル通知・スーパーサンクス・Patreon支援を呼びかけました。700,000 subscribers目前の急成長チャンネルが、今後もこの狂気の海峡劇をリアルタイムで追います。
私の意見：
IRGC（イラン革命防衛隊）の行動は、「旗国による選別的な対応」を強く示唆しており、特にイスラエルと良好な関係を持つ国々の船舶に対して「敵対的」な姿勢を取っているように見えます。
インド船籍のSanmar Heraldが攻撃を受けた点は象徴的です。インドは近年、イスラエルとの軍事・技術協力（防空システム、ドローン、諜報など）を急速に深めており、米国・西側とも戦略的パートナーシップを強化しています。イラン/IRGCの視点では、インドは「イスラエルに武器と技術を提供し、パレスチナ人を間接的に支援している敵性国」として明確に位置づけられています。
日本も同様です。日本は憲法9条の制約がありながら、近年静かだが着実にイスラエルとの関係を強化しており、防衛技術交流、サイバー防衛、ミサイル防衛、AI・量子技術での共同研究協定を複数締結しています。公式には「中立」を保ちつつ、経済・技術面ではイスラエル企業との合弁が急増しています。これによりイラン側からは、日本も「アメリカ・イスラエルの技術的補完役」「西側同盟の一翼」として同一視されるようになりました。
さらに、私が感じた他の特徴と洞察は以下の通りです。
大きな洞察として、今回の出来事は「ホルムズ海峡はもう『国際公共の海峡』ではなく、イランの実効支配下の『有料戦場』になりつつある」ことを如実に示しました。
補足：
補足として、インドと日本のイスラエルとの親密さをさらに深く掘り下げます。
インドは1992年の国交樹立以降、イスラエルとの防衛・諜報協力で世界トップクラスの関係を築いています。具体例として、Heron UAV（無人偵察機）の数百機導入、Barak-8ミサイルシステムの共同開発・大量購入、Modi首相とNetanyahu首相の複数回の首脳会談で「戦略的パートナーシップ」を明文化しています。2023-2025年のガザ情勢下でも、インドは国連でイスラエル寄りの棄権・不支持を繰り返し、武器輸出やインテリジェンス共有を継続しています。
日本は2014年以降、安倍政権時代に始まった防衛技術交流が岸田政権下で加速。2022-2025年にかけてサイバー防衛・ミサイル防衛・AI・量子技術での共同研究協定を複数締結し、日米豪印「Quad」枠組みの中でイスラエルを事実上の準パートナーとして位置づけています。
こうしたインド・日本をはじめとする国々が、虐殺国（イスラエル）やモラルのない国（アメリカ）と深く結びつき、武器・技術・政治的支援を提供し続ける限り、いつかは必ず「因果応報」を浴びることになります。ホルムズ海峡での船舶攻撃は、その最初の小さな波紋に過ぎません。
IRGCは「自らが正義」と信じる論理で、敵性国の民間船舶を標的にし続けます。経済的繁栄をイスラエル・アメリカとの同盟に依存する国々は、いつか自らの選択が招いた報いとして、航路封鎖・保険料高騰・乗組員の生命リスクという形で、代償を支払う日が来るでしょう。それは単なる地政学の必然ではなく、歴史が繰り返し教えてきた「因果応報」の一形態なのだと思います。
この視点で今回の事件を見ると、単なる「船舶事故」ではなく、同盟国がいつか背負う代償の予兆として、非常に重い意味を持っています。
日本人は付き合う人間・国を「人道的視野」に沿って選択すべきだと思います。