「イランは現在の軍事における革命を成し遂げた。必要なのは上空からの監視と、それを地上の打撃システムに直結させる仕組みだけだ。山脈と灼熱の砂漠が壁となり、敵は容易に踏み込めない。海軍も空軍もいらない。ヨーロッパの国々も同じことができる」。この言葉は、ある戦略家が2020年代半ばに語った発言の抜粋だが、その思想は日本の防衛政策を根本から揺さぶる。なぜ、われわれは巨費を投じて限られた数の高価な戦闘艦や戦闘機を揃えるのか。なぜ、それらの「象徴的強さ」が、実際の抑止に繋がると信じているのか。
2026年現在、日本は防衛費をGDP比2%へ引き上げる道を走り、長射程ミサイルやイージス・システム搭載艦の建造、無人機部隊の創設を急いでいる。しかしその中身は、旧来のプラットフォーム偏重思考の延長にすぎないのではないか。本レポートは、冒頭の「イラン・モデル」を入り口に、最新の地政学的現実と軍事技術の動向、そして日本特有の制約をすべて重ね合わせ、「本当に必要な防衛の姿」を深層から照らし出す。
「軍事における革命」と聞けば、多くの人は米国のネットワーク中心戦争や、ステルス機・精密誘導兵器を思い浮かべる。だがイランは、それとはまったく異なるRMAを体現した。すなわち、「高価なプラットフォーム（艦艇・航空機）を捨て、分散型のセンサーと打撃手段のネットワークだけで戦う」という逆転の発想である。上空を飛ぶのは、米国のRQ-4グローバルホークを撃ち落とし、その残骸からリバースエンジニアリングした自国製無人機かもしれない。あるいは商用衛星画像と地上のレーダー網の融合かもしれない。いずれにせよ、要諦は「見つけ」「即座に殺到する火力で仕留める」システムを国境の外側500〜1000キロまで拡張し、敵の侵攻経路を完全に塞ぐ点にある。
イランを地図で見ると、北はアルボルズ山脈、西はザグロス山脈がそびえ、南にはダシュテ・ルートなど過酷な砂漠が広がる。これらは単なる風景ではない。地上軍の縦深侵入を困難にし、上陸作戦をほぼ自殺行為にする。近年の軍事シミュレーションでも、イラン領内への大規模侵攻には膨大な兵站と犠牲が伴うことが繰り返し確認されている。モサドや米中央軍ですら、イランの核施設攻撃には地域限定のピンポイント空爆を検討するのみで、占領など論外だ。これは、「海」を防壁とする島国日本とある種の相似形をなす。違うのは、イランがその地形を最大活用する安価な防御網を構築したのに対し、日本はいまだに「遠征型」の装備体系に巨費を投じている点である。
2024年4月、イランはイスラエルに対し300機以上のドローン、巡航ミサイル、弾道ミサイルを同時発射した。多くは迎撃されたが、この攻撃で世界が目の当たりにしたのは、イランの国産打撃システムの圧倒的な物量と、それを統制する指揮統制能力のリアリティだった。衛星画像と地上エージェントから得た目標情報は、発射数分前まで更新されていたと分析される。ここで使われたのは、かつて米国が「空母打撃群」で見せた投射力ではない。地下サイロ、トラック搭載型発射機、そして民生用ドローン改造兵器の波状攻撃である。コストは1発あたり数万ドルから数十万ドル。一方、これを迎撃するイスラエルと同盟国のミサイル防衛は1発あたり数百万ドル。この非対称性こそ、イランの防衛戦略の中核だ。
イランの防衛モデルは、3段階の殺傷連鎖で回っている。第1に「恒常的監視」──各種無人機、衛星、レーダー、さらには親イラン民兵が持つスマートフォンが、数千キロ先の目標をリアルタイムで捉える。第2に「データ統合と目標割当」──その情報は地下の指揮所やモバイル指揮車両に集約され、AIによるパターン認識と人間の判断で、攻撃すべき座標が即座に選択される。第3に「分散打撃」──固定サイロ、移動式発射機、無人艇、徘徊型兵器が、一斉に、かつ異なる方向から発射される。このネットワークは、インターネットのパケット通信に似て、一部が破壊されても全体が沈黙しない冗長性を持つ。米軍が「Impregnable（難攻不落）」と評する所以である。
ここで見落とされがちなのは、この体制が極度の経済制裁下で構築された事実だ。イランの軍事予算は日本円で約1兆円〜2兆円程度（2025年推定）に過ぎず、日本の約5分の1以下である。イランは外貨獲得のため、ドローン技術をロシアに輸出し、その見返りに戦闘機Su-35や電子戦装備を得ている。また国内では、大学発ベンチャーと革命防衛隊系企業が結びつき、民生用電子機器を転用した誘導システムを低コストで量産する。この「すき間産業の軍事化」は、防衛大手による寡占と高価格に慣れきった日本の産業構造とは対極にある。
イラン指導部の行動原理を誤解してはならない。彼らは決して世界征服を狙っているわけではない。根底にあるのは「政権存続への強迫観念」だ。2003年のイラク戦争でフセイン政権が崩壊した時、テヘランは確信した──「大量破壊兵器を持たず、十分な非対称抑止力を持たなければ、我々もまた破壊される」。この恐怖が、核開発とミサイル・ドローン開発への集中的投資を生んだ。同時に、「イスラム革命の輸出」というイデオロギーは、レバノンのヒズボラ、イエメンのフーシ派などへの武器供与という形で、国境の外側数百キロに緩衝地帯を作り出す。結局イランの国防は、「攻撃的」に見えて本質的には「深い縦深防御」なのである。
よく「イランの脅威」は一枚岩で語られるが、実態は異なる。革命防衛隊（IRGC）は経済の3割を支配し、ドローン・ミサイル計画を牛耳る強硬派の牙城だが、正規軍（アルテシュ）は予算配分で冷遇され、航空戦力の老朽化に苛立つ。国内では通貨リアル暴落と失業により、若者を中心に体制への不満がくすぶる。政権にとって最大の恐怖は、「外敵ではなく、内部からの蜂起」だ。だからこそ、対外攻撃力は「国民の不満を外部に向けるガス抜き」としても機能する。この矛盾は、経済制裁が長期化するほど深刻化し、いつ指導部の過激な賭けを誘発してもおかしくない。
冒頭の提言者が「スウェーデンもノルウェーもできる」と言及したのは示唆的だ。実際、スウェーデンは沿岸防衛用の対艦ミサイルシステムRBS-15を地下に分散配備し、フィンランドは大規模な予備役砲兵と地雷戦を維持する。しかし欧州諸国には、イランのような政権の生存を賭けた切迫感が欠けている。またNATOの共同防衛枠組みの中で、一国が完全に自立することは政治的に難しい。ここに、「同盟」が時に改革を阻むというパラドックスが潜む。日本も同じジレンマを抱えている。
日本を単一の「国防アクター」と見ることはできない。少なくとも四つの主要プレイヤーが異なるインセンティブで動いている。
最も重要な隠れたプレイヤーは米国である。対米同盟は、日本に「高価なアメリカ製装備を買い続けること」を暗黙の義務としてきた。イージス・アショアの代替としてイージス・システム搭載艦を建造する決定も、本質的には米ロッキード・マーティン社のシステムを維持するための苦肉の策だ。もし日本が真にイラン型の国産分散防衛網へシフトすれば、日米同盟の装備相互運用性は低下し、政治的軋轢を生む。これこそが、日本が革命的な改革に踏み切れない最大の構造的要因である。
現実的に最も起こりうるのは、従来型プラットフォームと新世代の非対称システムの併存だ。日本は2026年度までに長射程の12式地対艦誘導弾能力向上型や高速滑空弾を配備し始め、同時に洋上の「イージス・システム搭載艦」やF-35の追加調達も続ける。無人機隊も拡大するが、全体の予算配分は「6割が従来型、4割が分散型」程度で留まる。この道は、既存の産業構造を急変させず、米国との同盟関係も大きく損なわない一方、イランのような「徹底した非対称効率」は達成できない。それでも、中国の衛星・レーダー網に対する欺瞞能力や、数千発の弾道弾に耐える地下施設の建設が進めば、ある程度の抑止は期待できる。ただし、総コストは高止まりし、国民負担は増す。
第二の道は、イラン・モデルの本質を日本流に昇華し、「高価なプラットフォームを段階的に捨てる」決断だ。具体的には、2030年代までに護衛艦の数を半減させ、代わりに民間フェリーやコンテナ船に偽装した対艦ミサイル発射母艦、海底に敷設するセンサーネットワーク、AIが管制する数万機の徘徊型ドローンを整備する。これは、かつてトヨタが「カンバン方式」で在庫を最小化しつつ生産効率を最大化したのに似た、「必要な時に、必要な場所で、最小限の手段で撃退する」発想である。このシナリオが進むためには、米国が在日米軍のプレゼンスを大幅に縮小する「トランプ2.0」的な衝撃が必要かもしれない。あるいは、台湾海峡で米空母が中国の対艦弾道ミサイルにより撃沈されるような事態が起これば、「プラットフォーム神話」は一夜で崩れる。経産省と財務省が手を組み、ITスタートアップ育成策と絡めて防衛の民主化が進む可能性もある。これは、短期的には防衛力の空白を生むリスクがあるが、長期的には極めて経済的な安全保障構造を築く。
最も危険なのは、「いいとこ取り」に終始し、方向性を見失うケースだ。政治的な妥協により、高い戦闘機も大量のミサイルも両方買おうとし、持続不可能な防衛費が国債増発を招く。イラン型の分散システムには、強靭な通信ネットワークの冗長化と、目標選定に関わる道義的・法的枠組みの確立が不可欠だが、これらが不完全なまま「とにかく長射程ミサイルを並べる」に陥ると、中国からは先制攻撃の口実を与え、国内では無秩序なエスカレーションの危険が高まる。さらに、日本の地理はイランと違い、平野に人口と経済が集中し、地下シェルター網も未整備だ。山脈に隠せない都市は敵の報復に対して極めて脆弱であり、イランの「地形の壁」をそのまま輸入することはできない。このシナリオでは、2030年代半ばまでに日本は「高価だが脆い軍隊」と「財政難」の二重苦に陥る。
冒頭の提言は、単なる軍事テクニックの話ではない。それは「われわれは誰のために、何のために防衛するのか」という根本への問いかけである。イランは、生き残りのために国家の全資源を振り向け、仮想敵の侵攻を不可能にする「負けない構造」を作り上げた。だがその代償として、国民生活は圧迫され、国際社会では孤立し、拡大したミサイル網が近隣諸国との緊張を永続させている。これが日本の目指すべき未来像かと問われれば、答えは明らかにノーだ。しかし、そこから抽出すべき教訓は厳然と存在する。すなわち、「真に抑止に効くのは、派手な空母や最新鋭戦闘機の数ではなく、敵に『攻撃しても成功しない』と確信させる監視と打撃の不可分なネットワークだ」という冷徹な事実である。
日本への影響を強調するならば、この分析は次の二つの再考を迫っている。第一に、日本の防衛費の使い道は「見せかけの強さ」に偏っていないか。 2026年現在、イージス・システム搭載艦2隻の建造費だけで約1兆円、F-35一機が約200億円だ。この資金で、どれだけの数の移動式対艦ミサイル発射機と分散型センサー群を配備できるかを冷静に計算すべきである。第二に、同盟の意味の再定義だ。単に米国製装備を買い続ける「服従の証」としての同盟から、真の相互運用性を保ちつつも、自前で領域を守り切る「大人の同盟」への転換である。それは決して自前主義の孤立ではなく、むしろ同盟国に過度に依存しない強靭さを持つことで、初めて対等なパートナーシップが成立するという逆説だ。
最後に、このレポートを読んだ方に考えていただきたい問いを置く。「もし日本の防衛費を、すべての既得権から解き放たれたゼロベースで設計できるとしたら、あなたは何に投資するか」。空飛ぶ戦艦を夢見る前に、私たちはまず、この問いに真摯に向き合う必要がある。答えのない思考の海へ、あえて漕ぎ出すことこそが、真の戦略アナリストの務めだと信じる。