私達が「批判的思考」と「多様な視点からの理解力」を持ち、
メディアに騙されないためにできること
(カタカナ英語解説付き)

注:2025年の予測ですが、60歳以上の人口は、(60歳から64歳の人口が減少する一方で、65歳以上が増加するため)、推定4400万人~4500万人程度と見積もられます。総人口の約36~37%です。
”Online Community"を辞書やAI(複数個)で調べてみたら”オンラインコミュニティ”としか出てきませんでした。 ”あぁ、日本は終わったな”と思いました。 50~60歳以上の人で何人”オンラインコミュニティ”の意味がわかるでしょうかね。 ”メディア・リテラシー”なんてチンプンカンプンでしょうね。

1. 情報源の多様化を習慣にする

SNS (Social Network Service):例えば、Facebook、X(旧Twitter)、Instagramなど

テレビや大手新聞だけでなく、海外メディア(BBC(イギリスの公共放送)Al Jazeera(カタールの国際ニュース局)The Guardian(イギリスの新聞)NY Times(アメリカの新聞)など)、独立系メディア、現地記者のSNS、専門家のブログやポッドキャスト(Podcast:インターネット音声番組)など、複数の情報源を意識的にチェックすることが大切です。
例: 日本語・英語・他言語で同じニュースを読み比べ、表現や論調の違いを感じ取る。

2. メディア・リテラシー教育の強化

メディア・リテラシーmedia literacy:情報メディアを主体的に読み解き、正確に活用する能力。単なる「読み書き能力」ではなく、情報の真偽を見極め、批判的に考える力を指します。 [三省堂辞書] )を学校教育や社会人研修で体系的に学ぶ機会を増やすべきです。
例: ニュースの裏付けを取る方法、ファクトチェック(Fact Check:事実確認)、フェイクニュース(Fake News:偽情報)の見分け方を学ぶワークショップや教材の活用。

3. 異なる立場・現地の声に触れる場を作る

パレスチナやイスラエル、ウクライナ、ミャンマーなど、現地で実際に暮らす人々の声や当事者の体験記を読む・聞く・観る機会を増やしましょう。
例: 国際NGO(Non-Governmental Organization:非政府組織)のレポート、現地ジャーナリスト(Journalist:記者・報道関係者)のSNS、YouTubeの現地インタビュー動画、オンラインイベントや対話会(Dialogue:対話)などに積極的に参加する。

4. 批判的思考(クリティカル・シンキング)を日常で意識する

クリティカル・シンキングCritical Thinking:物事を鵜呑みにせず、根拠や背景を考え、多角的に検証する思考法)を日常的に意識しましょう。「なぜこのニュースが今流れているのか?」「誰が得をするのか?」「反対意見や別の視点はないか?」と自分に問いかける習慣を持つことが重要です。
例: 家族や友人とニュースについて議論する、SNSで多様な意見を探す、疑問点を自分で調べてみる。

5. 「空気」や同調圧力に流されない勇気を持つ

日本社会特有の「空気」や同調圧力(プレッシャー:Pressure)に流されず、自分の意見や疑問を持ち続ける姿勢が大切です。他人と違う意見でも臆せず発信し、異論を歓迎する文化を育てましょう。
例: オンラインコミュニティ(Online Community:共同体・集団。”電網仲間”や”電網共同体”のほうがよっぽど日本語に近くて意味がわかります。)や国際的なフォーラム(Forum:討論の場)で自分の考えを発信し、反応を受け入れる。

6. 批判的思考を育てるための社会的な仕掛け

まとめ

日本人一人ひとりが「批判的思考」を持ち、「異なる視点や現地の声」に自らアクセスするためには、情報源の多様化・教育・体験・勇気・社会的な仕掛けが必要です。

批判的思考とは、単に否定や反発を意味するのではなく、健全な懐疑心を持ち、情報の背景・目的・バイアス(Bias:偏り)を意識しながら多面的・論理的に考える力です。[1][2]また、メディア・リテラシー(Media Literacy:情報を主体的に読み解き、活用する力)は、情報の真偽や表現技法、送り手の意図を見抜き、自分の判断で情報を取捨選択できる能力です。[3]

さらに重要なのは、自分が慣れ親しんだ「空気」や主流の論調だけでなく、異なる立場・現地の声・少数派の視点にも積極的にアクセスし、自分の頭で考え、判断し、時には発信することです。[6]

そのためには、多様な情報源を日常的に参照する習慣や、教育現場・社会でのメディアリテラシー教育の強化、ディベートや対話の場、実践的な情報発信・受信の経験が不可欠です。[8]

また、「批判的」とは単なる認知レベルにとどまらず、メディアや社会の構造そのものを問い直し、受け手と送り手が協働しながら新しい価値観や社会正義を模索する営みでもあります。[1][6]

確証バイアス(Confirmation Bias)や同調圧力に流されず、意識的に多様な視点・情報を取り入れる姿勢を持つことが、誤情報の拡散防止や、より公正で開かれた社会の実現につながります。[7]

受け身で「空気」に流されるのではなく、能動的に世界とつながる姿勢が、より健全な民主社会と多様な価値観の土壌を育てます。
そして、こうした意識やスキルは一朝一夕で身につくものではなく、学校・家庭・社会全体での継続的な学びと実践が不可欠です。

参考文献・関連リンク